企業の規模にかかわらず、標的型攻撃のターゲットとなるリスクがあります。標的型攻撃を受けると、機密情報を奪われたり、金銭的なダメージを負ったりとさまざまな不利益を被るため、企業は適切な対策を施さなければなりません。本記事では、標的型攻撃の概要や代表的な手口、具体的な対策方法などについて解説します。組織のセキュリティ強化を検討しているのであれば、ぜひ最後までご覧ください。
標的型攻撃とは？
標的型攻撃とは、特定の組織や地域をターゲットとするサイバー攻撃の一種です。インターネットを介してターゲットにアプローチし、データの破壊や詐取などを行います。
企業が標的型攻撃を受けることで被るダメージは小さくありません。攻撃の種類や規模によるものの、万が一顧客の個人情報や培ってきたノウハウが外部へ流出すれば、事業の存続すら危ぶまれる状況に陥るおそれがあります。
企業の規模にかかわらず、標的型攻撃のターゲットになりえます。上記のようなリスクを少しでも軽減できるよう、企業は標的型攻撃への適切な対策が必要です。
・標的型攻撃の目的・無差別型攻撃との違い
標的型攻撃の目的はさまざまです。特定の企業に対する嫌がらせや金銭の詐取、盗んだデータの悪用、転売などが考えられます。
無差別型攻撃との大きな違いは、ターゲットが明確であるかどうかです。サイバー攻撃は、ネットワークやシステムが脆弱な不特定多数をターゲットに実行されるケースが少なくありません。この場合、そもそも目的がないケースも見受けられます。
一方、標的型攻撃はターゲットや目的が明確であるため、より巧妙かつ悪質な手口を用いることがほとんどです。
標的型攻撃の種類
標的型攻撃で有名な手口は、メールを用いた攻撃です。また、ソフトウェアの脆弱性をつく手法や、水飲み場型攻撃と呼ばれる方法もあります。対策を練る前に、標的型攻撃の代表的な種類を把握しておきましょう。
・メールによる攻撃
メールを用いた標的型攻撃は、もっともポピュラーな手法です。メールにマルウェアを添付したり、本文のリンクを踏ませて別途用意したサイトへ誘導したりといった手口がよく見受けられます。
標的型攻撃はターゲットが明確であるため、メールの受信者が疑いなくメールを開くよう工夫しているケースが少なくありません。たとえば、実在する取引先の担当者名でメールを送ってくる、といった具合です。
「書類への修正が発生しました。至急、添付した書類データをご確認ください」のように、添付ファイルを開くよう工夫しているケースも珍しくありません。
・脆弱性を突いた攻撃
ソフトウェアの脆弱性（セキュリティホール）を狙った攻撃も代表的です。ソフトウェアに脆弱性が発生していると、そこから悪意をもつ第三者の侵入を招き、マルウェアへの感染リスクが高まります。
脆弱性を狙った攻撃には、潜伏型と速攻型の2種類があります。前者は、ターゲットとする機器やシステムへマルウェアを仕込み、長期間潜伏させておく手口で、後者は数時間から数日の短期間で情報を盗む手法です。
潜伏型の場合、機器やシステムに潜伏しつつ、より重要度の高い情報へアクセスできる端末へ感染を拡大させながらチャンスを待ちます。潜伏期間中は特にこれといったアクションを起こさないため、気づきにくいのも潜伏型の特徴です。速攻型の場合、パソコンの動作が遅くなるなどして異常に気づきやすいですが、短期間で情報が盗まれるため素早い対応が求められます。
・水飲み場型の攻撃
水飲み場型攻撃とは、ターゲットがよくアクセスするWebサイトなどを把握したうえで、模倣した偽サイトへ誘導し攻撃を仕掛ける手法です。砂漠で水を求めて水飲み場にやってきた動物が、待ち伏せしていた肉食動物に襲撃されやすいことから、このような名称がつきました。
実在するWebサイトの脆弱性を狙い、プログラムを改ざんするケースも見受けられます。アクセスしたユーザーがマルウェアに感染するようプログラムを書き換える手口です。
ターゲットユーザー以外には、これといって問題のないWebサイトに見えることが大半であるため、発覚しにくいのも水飲み場型攻撃の特徴です。
標的型攻撃の対策方法
企業がとるべき行動は、標的型攻撃を未然に防ぐための対策を行うことです。また、万が一攻撃されたとき、できるだけ被害が広がらないよう対処しなくてはなりません。
・ウイルス対策ソフトやメールのフィルタリングを使用する
ヒューマンパワーだけで、悪意をもつ第三者の標的型攻撃を完全に回避するのはほぼ不可能です。標的型攻撃を防ぐには、ウイルス対策ソフトやメールのフィルタリング機能などの活用が有効です。
ウイルス対策ソフトをインストールしておけば、脅威の検知からマルウェアの駆除まで一貫して行えます。スパムメールの自動仕分けやマルウェアの種類、被害内容の特定などができる製品もあります。
ウイルス対策ソフトを導入するのなら、常に最新の状態を維持しましょう。アップデートによってわずかな脆弱性も潰すことができ、新たなサイバー攻撃の手口から組織の資産を守れます。
・従業員への教育を徹底する
ウイルス対策ソフトやメールフィルタリング機能は、完全無欠の存在ではありません。結局のところ、こうしたツールを使うのは人であり、従業員の行動ひとつで組織を脅威にさらすおそれがあります。
従業員へのITリテラシー教育に注力することで、標的型攻撃のリスクを軽減できます。怪しいメールが届いたときどうすればよいのか、マルウェアに感染したおそれがある場合、どのような対応をとればよいのか、といったことを日ごろから指導しましょう。ITリテラシー向上を目的とした社内セミナー、勉強会を開催するのもおすすめです。
また、実際に被害を受けたときのシミュレーションをしておくのも対策として有効です。いざ被害を受けたとき、慌てることなくスムーズに行動できます。
・アクセスログを取得しておく
アクセスログを取得できる体制を整えておけば、外部からの不正アクセスにもいち早く気づけます。ログ監視ツールのようなツールを導入すれば、24時間365日体制でログをモニタリングでき、セキュリティ強化に有効です。
標的型攻撃によって実害が生じるまでには、少なくとも数時間が必要です。こまめにアクセスログを収集できる体制を整えておけば、すべてのデータを盗まれる前に気づけ、適切な対応ができます。
まとめ
特定のターゲットを狙った標的型攻撃は、金銭やデータの詐取、機器やプログラムなどの破壊が主な目的です。メールや脆弱性をついた攻撃、水飲み場型などの代表的な手口があるので覚えておきましょう。
標的型攻撃の手口は巧妙ですが、日ごろからの適切な対策で回避が可能です。ウイルス対策ソフトやメールのフィルタリング、従業員へのITリテラシー教育、アクセスログ取得環境の構築などを進め、迫る脅威に対抗できる環境を整えましょう。
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