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先日、ペンタセキュリティシステムズ株式会社とデジタル・インフォメーション・テクノロジー株式会社（DIT社）は、「パブリッククラウド、セキュリティの必然性と戦略 」をテーマに共同セミナーを行いました。

パブリッククラウド活用時、最も注目すべきポイントであるセキュリティの必然性と戦略、企業側のマインドセットについて分かりやすく解説していますので、時間があれば、是非チェックしてみてください。

それでは、セミナーの内容を簡単にまとめてお届けしたいと思います。

企業のDX進展などに伴い、日本国内のパブリッククラウドサービス市場は高成長を続けています。

MM総研の調査によると、2024年までのクラウドサービス市場全体の年平均成長率は18.4%と高水準になる見通しとなっています。

オンプレミスからクラウドへの移行が進むにつれ、クラウド利用を前提としたシステム開発を進める環境が整い、結果としてクラウドシフトに弾みがつくと見られます。その中でも特に「パブリッククラウド」の場合は、今後も高い成長が続くと予測されます。

パブリッククラウド活用が急速に進んでいる今こそ、改めて、「セキュリティ」を考えてみる必要があります。

従来のオンプレミスでのセキュリティを考えてみると、比較的シンプルでした。「閉じる」、つまり機密性を重視し、情報共有が狭い範囲で行われるようにし、安全性を確保するという考え方であったと言えます。しかし、「オープンされている」、「共有されている」といったパブリッククラウド上では、従来の考え方のままでは問題発生は避けられません。パブリッククラウドといった時代の大きな流れに対して、企業側にも新たな心構えが求められます。

クラウドのセキュリティを考えるには、まずクラウドの特殊性を考慮しなければなりません。それは「データ」です。

殆どのクラウドサービスでは「責任共有モデル」という考え方を提案しています。責任共有モデルに基づき、インフラとプラットフォームにおけるセキュリティは、CSP（クラウドサービスプロバイダー、Cloud Service Provider）の責任範囲で、データ保護に関しては利用者の責任範囲となっています。

ここで企業側は責任転嫁モデルと揶揄せずに、データを保護するセキュリティ対策を企業の方で考えて行くという「データ主導権モデル」として取り組んでいく必要があります。

そして、データの主導権を持つ企業自ら、「セキュリティ投資」という観点での対策を立てていく必要があります。企業イメージとお客様からの信頼もセキュリティ投資と直結しているだけあって、ビジネスを守る、事業継続性という考え方での取り組みが必要です。

他にも、パブリッククラウド上で選択できるセキュリティ・ソリューション形態や戦略などについて詳しく解説しておりますので、是非動画をチェックしていただければと思います。また第2弾では、パブリッククラウドを利用されている企業のセキュリティにおける悩みの解決策としての「DIT Security」について話します。こちらも是非チェックしてみてください。

https://youtu.be/gpER3_bE7Yk

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