2021年度版サイバー攻撃の動向

サイバー攻撃の動向や事件・事故とは?セキュリティ問題について考察!

コロナ過を踏まえインタネットは個人だけでなく企業・法人にも欠かせない存在となり、2021年現在、企業におけるデジタル化への対策は待ったなしの状況となっています。インタネットを通じて日々膨大な情報が行き交っていますが、世界規模でみれば同時に悪意のある第3者によるサイバー攻撃事例が日々発生しています。

このようなサイバー攻撃に対抗する手段として、政府も「サイバーセキュリティ基本法」を策定するなど動きか活発化しています。サイバー攻撃を防ぐためにも、Webセキュリティ対策は最重要です。また、現代社会におけるサイバー攻撃に関する動向や、直近で発生した事件・事故、セキュリティ問題についても知っておく必要があります。

 本記事では、2021年度上半期に発生したサイバー攻撃の事件・事故などについて解説しています。

 

2021年度!セキュリティ問題と脅威ランキングTOP3

まずは、2021年度に発生した脅威やセキュリティ問題について、詳しくみていきましょう。

3位|テレワークなどのニューノーマルな働き方を狙ったサイバー攻撃 

2020年以降、新型コロナウイルスの感染防止を目的に、テレワークでの働き方が推進されています。このような社会的な背景から、テレワークなどのニューノーマルな働き方を狙った企業へのサイバー攻撃件数が増加しています。そもそも、悪意のある第3者がテレワークでの働き方をターゲットとする理由は、従業員の出社を前提とした従来のWebセキュリティ対策ではカバーできないことが挙げられます。つまり、企業努力によるWebセキュリティ対策を施していても、従業員個人では認識が甘く、穴を突いてサイバー攻撃を仕掛けてくるということです。また、突然の緊急事態宣言の発令で、セキュリティ対策に関する計画を立てる間もなくニューノーマルな働き方の導入をすることになった企業も少なくありません。そのため、ニューノーマルな働き方を推進している現代社会において、Webセキュリティの脆弱性が問題視されています。 

2位|標的型攻撃による機密情報の窃取 

機密情報を狙った標的型攻撃は、2021年度も継続して発生しています。標的型攻撃とは、明確な目的を持って特定の企業などに狙いを定めて仕掛けるサイバー攻撃のことです。悪意のある第3者が標的型攻撃を行う目的は、攻撃対象への嫌がらせが目的です。また、その際に機密情報を窃取するケースも少なくありません。

金額的被害だけでなく、顧客の個人情報など企業にとって致命的な情報が流出した場合、Webセキュリティが問題視され、取引停止や企業イメージの失墜など、間接的被害を受ける可能性もあるので要注意です。

 1位|ランサムウェアによる被害 

2020年度は5位だった、ランサムウェアによるサイバー攻撃が、2021年度は急増しています。ランサムウェアとは、コンピュータウィルスの1種で、「Ransom(身代金)」と「Software(ソフトウェア)」を組み合わせて作られた造語です。パソコンだけでなく、タブレット端末やスマートフォンのOSにも感染する危険性が伴います。

ランサムウェアに感染すると、Webセキュリティ問題が発生して保存しているデータが、勝手に暗号化されて使えない状態にされたり操作できなくなったりしてしまいます。企業や店舗に嫌がらせをすることが目的の場合もありますが、復旧を条件に悪意のある第3者が金銭(身代金)を要求してくるケースも少なくありません。また、金銭を支払っても、ランサムウェアによる攻撃で窃取された情報やデータを暴露されてしまうケースも発生するため、このような事例では、絶対に身代金は支払わないようにしましょう。

 

2021年度!サイバー攻撃の動向や事件・事故の事例3選

次に、2021年度に発生したサイバー攻撃の動向や事件、事故の事例を紹介します。なお、GSX発表の「2021年ニュース一覧」を参考にしています。

ランサムウェア攻撃の事例(DearCryによる攻撃)|2021年3月

2019年後半以降、ランサムウェアによる攻撃は2重の脅迫を用いた手口での攻撃が増加しているだけでなく、新種・亜種のランサムウェアウィルスが続々と確認されています。

2021年3月16日にはMicrosoft社が、「Microsoft Exchange Server」のWebセキュリティの脆弱性を悪用した「DearCry」と呼ばれる新しいランサムウェアが確認されたことを発表しました。「DearCry」は、悪名高いランサムウェア「WannaCry」の亜種だとみられています。「Microsoft Exchange Server」 のオンプレミス版に存在している複数のWebセキュリティの脆弱性が、パッチによって修正されるまでにゼロデイを狙ってばらまかれました。

その後は、米国やカナダ・オーストラリアを中心に、多くのサイバー攻撃やWebセキュリティ問題が報告されました。

スマホ決済の不正利用の事例(PayPayを使った不正チャージ)|2021年3月

2021年3月18日、警察庁が、スマートフォン決済サービスを利用した不正チャージ事件についての情報を公開しました。事件が発生したのは2020年9月、確認された被害は全国11行で157件、被害額は2760万円に上っています(9月17日午前0時時点)。また、ドコモ口座とPayPayだけでなく、ゆうちょ銀行の口座と連携するメルペイやKyash・LINE Pay・PayPal・支払秘書などでも被害が確認されました。

警察庁はこの事件が悪意のある第3者がどのような手口でサイバー攻撃を行ったのかという内容を発表しましたが、主な手口のポイントは、下記の3つです。

  • 携帯電話販売代理店から不正入手した個人情報を無断で利用し、預貯金口座をスマートフォン決済サービスとひも付けてチャージを実施
  • 第3者の電子メールアカウントを無断利用して、スマートフォン決済サービスのアカウントを作成
  • アカウント作成から被害口座との連携を短期間で大量に行い、買い子が別の端末から連続して決済を実施

 いずれも、Webセキュリティの脆弱性を衝いたサイバー攻撃でした。

ニューノーマルな働き方を狙った事例(RDP総当たり攻撃)|2020~2021年

2020~2021年にかけて急増しているWebセキュリティ問題を衝いたサイバー攻撃が、テレワーク端末を狙った「RDP総当たり攻撃」です。テレワークの導入に取り組んでいる企業で、この攻撃を受けた事例が数多く報告されています。

 RDP(Remote Desktop Protocol)とは、導入したサーバに対してクライアント端末からリモートデスクトップ接続する機能を提供するマイクロソフトのサービスのことです。RDPを導入した端末をリモートデスクトップ接続するために利用する「ID/パスワード」に対して、不正アクセスを試みるために総当たり攻撃をしてくる手法を「RDP総当たり攻撃」と呼びます。近年、コロナ禍の影響で、企業によるテレワーク導入が急加速しました。そして、USBモデムやSIM内蔵端末を利用するためにグローバルIPを割り当てた端末が急増したことが、Webセキュリティ問題の増加に繋がったと考えられています。

 

さいごに

今回は、2021年度のサイバー攻撃の動向や事件・事故などについて、詳しく解説してきました。また、各事例に対するWebセキュリティ問題についても考察してきました。

Webセキュリティ対策の精度は年々進化していますが、それ以上にサイバー攻撃の手口は巧妙化しています。そのため、2021年上半期以上に、下半期はテレワークなどのニューノーマルな働き方を狙った攻撃、OSやアプリのWebセキュリティの脆弱性を狙った攻撃は激化すると予測されます。また、総務省発布の「平成30年度情報通信白書」によると、政府が積極的にセキュリティ問題に取り組んでいることが明確化されているため「サイバーセキュリティ基本法」の動向にも注目です。

そして何より、今後も引き続き、Webセキュリティ問題に警戒することが重要といえるでしょう。

web_攻撃_動向

2021年上半期Webアプリケーション脅威解析レポート公開

WATTレポート(最新Webアプリケーション脅威解析レポート、Web Application Threat Trend Report)はアジア・パシフィック地域のマーケットシェア1位を誇るWAFの「WAPPLES」とクラウド型WAFサービスの「Cloudbric WAF+」の検知ログをペンタセキュリティシステムズ株式会社とクラウドブリック株式会社が共同分析した結果をまとめたものです。

セキュリティ担当者に向けた最新のWeb脅威情報を提供していますので、ぜひ参考にしてください。

 

WATTレポートのダウンロードをご希望の方は、以下のリンクをクリックしてください。

[tek_button button_text=”WATT Report ダウンロード” button_link=”url:report-download/” button_position=”button-center”]

 

ゼロデイ(Zero-day)攻撃

ゼロデイ攻撃とは?DDoS攻撃の標的となった際の3つの対処法を解説!

近年、中小企業が悪意のある第3者からサイバー攻撃を受ける事例が増加しています。悪意のある第3者からの攻撃にはさまざまな手口が存在しますが、ゼロデイ攻撃(Zero-day Attack)もその1つです。また、ゼロデイ攻撃だけでなく、DDoS攻撃の標的となる危険性もあるため早めのWebセキュリティ対策を心掛けておかなければなりません。

本記事では、ゼロデイ攻撃を受け、さらにDDoS攻撃の標的された場合のWebセキュリティ対策について解説しています。

 

ゼロデイ攻撃とは?DDoSの標的となる可能性も解説!

そもそも、 Webセキュリティ上の脆弱性を衝いたサイバー攻撃の一種であるゼロデイ攻撃(Zero-day Attack)とは、どのようなサイバー攻撃なのでしょうか。詳しくみていきましょう。

ゼロデイ攻撃とは?

悪意のある第3者から受けるサイバー攻撃といえば、導入しているOSやアプリケーションのWebセキュリティ上の脆弱性を狙った攻撃が一般的です。OSやアプリケーションの脆弱性が発見された場合、提供元はすぐにその脆弱性を改善した新バージョンのOSや修正プログラム・パッチを開発し対策を取ります。

しかし、脆弱性が発見されてからすぐに対策を取るのは非常に困難で、その脆弱性解消の対処・対策が確立されるまでには、どうしても期間が必要です。そして、脆弱性の発見から対策方法の確立までの期間のことを「ゼロデイ(Zero-day)」と呼び、その期間を狙って攻撃してくる手法を「ゼロデイ攻撃」と呼んでいます。

ゼロデイ攻撃は、対策ができていないWebセキュリティ上の脆弱性を狙ってくるため、取り得る防御手段が少なく大きな被害を受けるケースも少なくありません。

DDoS攻撃の標的となる可能性は?

ゼロデイ攻撃によって、顧客情報が盗み出されるなどの直接的な被害を受けるだけでなく、間接的な被害を受けてしまう可能性もあります。

間接的な被害とは、DDoS攻撃に利用するゾンビマシンの標的となることを意味します。そもそもDDoS攻撃とは、ターゲットとしている企業サイトやWebサーバに、複数のコンピューターから大量の情報を送り、サービスの遅延・停止を起こさせる攻撃方法を指します。また、ターゲット企業のサービスに影響を与える目的だけでなく、その攻撃を止める条件として金銭(身代金)を要求する目的でDDoS攻撃を仕掛けるケースもあります。

このDDoS攻撃には複数のコンピューターが使用されますが、そのほとんどが悪意のある第3者がこの攻撃のために別のサイバー攻撃で乗っ取った「ゾンビマシン」が使用されています。

ゾンビマシンとは、サイバー攻撃によって侵入したウィルスやプログラムの改ざんによって、悪意のある第3者が遠隔操作できるようにされたコンピューターのことで、このゾンビマシン化されたコンピューターは、Webセキュリティの脆弱性のあるOSやアプリケーションを使っているケースも珍しくありません。そのため、Webセキュリティ対策が未熟なゼロデイを狙って、DDoS攻撃を仕掛けてくる場合があります。

もし、ゾンビマシン化されたコンピューターでDDoS攻撃を仕掛けたターゲット企業が取引先だった場合、それによって取引が中止したり損害賠償を求められる可能性もあります。

 

ゼロデイ攻撃の事例

ゼロデイ攻撃によってコンピューターがゾンビマシン化され、DDoS攻撃に使用された可能性のある事例についてみていきましょう。

2014年11月4日、トレンドマイクロが、同社公式ブログでWebセキュリティの脆弱性「Shellshock」を利用した新たな攻撃を確認したことを発表しています。その発表は、Linuxなどで使用されているオープンソースプログラム「Bourne-again shell(Bash)」コマンドシェルに重大な脆弱性が見つかったことが発端で、その対策完了までに、DDoS攻撃などのさまざまなサイバー攻撃が確認されました。例えば、Webセキュリティの脆弱性「Shellshock」を利用してSMTP(Simple Mail Transfer Protocol)サーバを狙う、ゼロデイ攻撃もその1つです。このケースで被害を受けたコンピューターは、DDoS攻撃の目的で遠隔操作が可能となることもその発表に含まれていました。そのため、サイバー攻撃が確認された地域で、ゾンビマシン化目的でのゼロデイ攻撃を受けたコンピューターが被害に遭った可能性が高いといわれています。実際、日本国内でもゼロデイ攻撃を受けて、遠隔操作されたコンピューターが複数確認されています。

 

おすすめ!ゼロデイ攻撃でDDoS攻撃の標的となった場合の対策法3選

ゼロデイ攻撃で、Webセキュリティ対策が完了する前にDDoS攻撃が行われれば、取り得る防御手段の選択肢が少ないのが現状です。しかし、まったく対策法が存在しないということではありません。ここでは、ゼロデイ攻撃でDDoSの標的となった場合の3つの対策法を紹介しています。

  • クラウド型WAF
  • Cloudbric ADDoS
  • EDR

クラウド型WAF|導入しやすく低コスト

WAF(Web Application Firewall)とは、FW(ファイアウォール)やIPS/IDS(不正侵入防止システム/不正侵入検知システム)では守れないWebアプリケーションの脆弱性を攻撃から守ることができるセキュリティ対策です。このWAFには、クラウド型・ハードウェア組み込み型・サーバインストール型の3種類が存在しますが、ゼロデイ攻撃対策として導入するならクラウド型WAFをお勧めします。また、ゼロデイ攻撃対策は、発覚してからすぐに施策する必要があります。

ちなみに、クラウド型WAFは機器の購入・ネットワークの構築などが必要なく、すぐに導入可能でセキュリティ担当者の負担を減らせます。また、初期費用・運用コストが低く、スポット利用もできるため、脆弱性のWebセキュリティ対策が完了するまでのゼロデイ攻撃の対策におすすめです。

 

Cloudbric ADDoS|DDoS攻撃対策

DDoS攻撃によるゼロデイ攻撃から被害を最小限に抑えるためには、Webセキュリティ上素早い対応が求められます。そのため、DDoS攻撃が防御できるサービスも、同時に導入しておいた方がよいでしょう。そんなDDoS攻撃対策におすすめのサービスといえば「Cloudbric ADDoS」です。導入しておけば、最大65Tbpsの大規模DDoS攻撃まで迅速かつ安全に遮断してくれます。

「Cloudbric ADDoS」についての詳細は、こちらの記事を参考にしてください。

https://www.cloudbric.jp/blog/2021/06/rddos/

 

EDR|ゾンビマシン化をいち早く検知

DDoS攻撃に利用するゾンビマシンの標的となることを、防止できるWebセキュリティ対策も重要なポイントです。

EDRを導入しておけば、ゼロデイ攻撃によってゾンビマシン化している際に、いち早く検知可能であるため、気づかないうちにコンビューターがDDoS攻撃に利用されたり、攻撃の踏み台にされるのを防げます。EDR(Endpoint Detection and Response)とは、パソコンやサーバの状況および通信内容などを監視し、異常あるいは不審な挙動があれば管理者に通知してくれるソリューションです。ゼロデイ攻撃による直接的な被害は防げませんが、導入しておけば、取引先へのDDoS攻撃に利用されて間接的な被害を防止できるためおすすめです。

 

今回は、ゼロデイ攻撃で、DDoSの標的となった場合のWebセキュリティ対策について解説してきました。ゼロデイ攻撃は気づいたときには手遅れになっているケースも少なくありません。そのため、いち早く気づき、早急にWebセキュリティ対策することが重要です。

現代では、悪意のある第3者によるゼロ攻撃やDDoS攻撃は増加傾向にあるため、いつサイバー被害を受けるか予測できません。本記事を参考に、いち早くWebセキュリティ対策に取り組みましょう。

クラウドサーバ-IaaS

IaaSとは?おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダーを比較解説!

情報システムの稼動に必要なコンピュータや通信回線などのインフラを、インターネットを使って遠隔から利用できるクラウドサービスといえば「IaaS(Infrastructure-as-a-Service)」です。IaaSサービスは、必要なコンピューティングやストレージ、ネットワークなどのリソースを必要なときに利用できるため、企業でも導入を検討するケースがみられます。しかし、IaaSは他のクラウドサービスよりも自由度が高い分、IaaSサービスを提供するクラウド・サーバ・プロバイダー選びに迷っている企業もあることでしょう。

本記事では、おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダーを比較解説しています。ぜひ、クラウド・サーバ・プロバイダーを選ぶ際の参考にしてください。

 

おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダーの一覧!

おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダー5社を、インターネット情報や口コミなどから、下記4つのポイントで比較しました。

  • コストパフォーマンス
  • ユーザーインターフェース
  • ネットワーク
  • セキュリティ

また、下表は各IaaSプロバイダーのおすすめ度を「☆~☆☆☆」で比較しながら評価しています。

名称 コストパフォーマンス ユーザーインターフェース ネットワーク セキュリティ
Linodeクラウド・サーバサービス ☆☆ ☆☆ ☆☆☆ ☆☆☆
Google Compute Engine ☆☆☆ ☆☆ ☆☆☆
Vultr ☆☆☆ ☆☆☆ ☆☆ ☆☆☆
アマゾンAWS ☆☆☆ ☆☆ ☆☆☆
DigitalOcean ☆☆☆ ☆☆☆

セキュリティに関してはどのIaaSサービスもおすすめできますが、その他の前述したポイントではサービスによって特徴が異なります。そのため、どのような特徴を重視するか、よく検討して選びましょう。

 

IaaSプロバイダーがクラウド・サーバで稼働する仕組みとは?

ここでは、IaaSプロバイダーがクラウド・サーバで稼働する仕組みについて解説しています。まずは、IaaSプロバイダーについて、詳しくみていきましょう。

IaaSプロバイダーとは?

IaaSとは仮想化技術を利用してハードウェアリソース(CPU/メモリ/ストレージ)などのITインフラをインターネット経由でオンデマンドで提供するサービスの総称のことです。IaaSはクラウド上で稼働する仕組みを構築するという特性から、IaaSプロバイダーの活用は必須です。

クラウド・サーバで稼働するIaaSの仕組み!

インターネットを通じて、オンライン上に設置されたサーバのことを「クラウド・サーバ」と呼びます。通常のサーバはパソコン自体の容量で保存・保管できるデータの容量が左右されてしまいます。しかし、必要なときに必要なデータをインターネットを活用して管理できるクラウド・サーバなら、データの保存・保管の容量を気にせず利用できるでしょう。また、クラウド・サーバなら、保管してあるデータを他のデバイスで共有できたり、外出先でもデータの確認や編集・修正が可能です。

そんなクラウドサービスは、アルファベット1文字+aaSを組み合わせた用語で用途別に分類されています。なかでも、IaaSはクラウドサービスのなかの1つで、主にサービスとしてのインフラを担います。

 

比較!おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダー5選

ここでは、おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダーを厳選して紹介しています。今回比較するクラウド・サーバ・プロバイダーは、下記の5つです。

  • Linode
  • GoogleCompute Engine
  • Vultr
  • アマゾンAWS
  • DigitalOcean

Linode|クラウドインフラをよりシンプルに

Linodeは、世界最大の独立系オープンクラウドプロバイダーでのLinodeが提供するサービスです。料金がリーズナブルなことに加えて、料金体系は従量課金制です。必要なときに必要な分だけ利用して支払えばよいため、パフォーマンスの最適化ともにコスト削減を実現できます。さらに、日本では、Linodeの公式ソリューションパートナーであるクラウドブリックによる日本のお客様向け最適化されたプランと手厚いサポート体制を提供していることも大きなメリットとなります。

名称 Linodeクラウド・サーバ・サービス
料金
  • エコノミー(~5Mbps):28,000円
  • ビジネス(~50Mbps):110,000円
  • ハイパフォーマンス(~1Gbps): 180,000円
提供元 Linode
公式URL https://www.linode.com/ja/

GoogleCompute Engine|業務滞りなく進行できる

Google Compute Engine(GCE)は、Googleが提供するクラウドサービスです。ライブマイグレーションの提供により、コンピューターで作動している仮想マシンを、稼働中のソフトウェアを実行させたまま別のコンピューターに移動処理が可能。また、バックグラウンドで透過的にデータを移行できるため、作業環境をスムーズにしたい企業におすすめです。

名称 Google Compute Engine(GCE)
料金 使用状況によって変動
提供元 Google
公式URL https://cloud.google.com/compute?hl=ja

Vultr|ローカルで開発しグローバルに展開

先進的なクラウドプラットフォームを提供しているVultr。世界各地に17箇所のデータセンターを戦略的に配置し、すべてを秒単位で展開可能な標準化された高可用性かつ高性能なクラウドサービスをすべてのサービス対象に提供しています。

名称 Cloud Compute (クラウド コンピューティング)
料金
  • ~280円/月: (メモリ:512MB、CPU:1コア、SSD:20GB)
  • ~561円/月: (メモリ:1GB、CPU:1コア、SSD:25GB)
  • ~1,122円/月: (メモリ:2GB、CPU:1コア、SSD:40GB)
  • ~2,245円/月: (メモリ:4GB、CPU:2コア、SSD:60GB)
  • ~4,491円/月: (メモリ:8GB、CPU:4コア、SSD:100GB)
提供元 VULTR
公式URL https://www.vultr.com/

アマゾンAWS|効率的にビジネスに活用できる

アマゾンAWSは、Amazonが提供している、世界各国のデータセンターから175以上のフル機能のサービスを世界に展開しているクラウドコンピューティングシステムです。コストやセキュリティ、機能・パフォーマンスなどさまざまな面で優れているのが特徴。さまざまな企業や政府機関に導入されており、コストの削減、俊敏性の向上、イノベーションの加速を実現させています。使用した分の料金のみで利用できる従量制料金を採用している点もおすすめするポイントです。

名称 Amazon EC2(Amazon Elastic Compute Cloud)
料金 従量制料金
提供元 Amazon.com
公式URL https://aws.amazon.com/jp/

DigitalOcean|高スペックなクラウド・サーバ

海外最大手VPSのDigitalOcean。利用可能なメモリ量・CPUは上限が他に比べて高いため、高スペックなサーバが必要な企業におすすめです。海外にしかデータセンターがないことや、インターフェースが英語で日本語非対応といったところはマイナスポイント。しかし、仮想サーバを55秒で起動でき、料金はすべて時間単位の課金であるなど、魅力的なところもみられます。

名称 DigitalOcean
料金 従量制料金
提供元 DigitalOcean
公式URL https://www.digitalocean.com/

今回は、IaaSをテーマに、おすすめのクラウド・サーバ・プロバイダーを比較解説してきました。クラウド・サーバは企業のニーズに柔軟に答えてくれる利便性の高いサービスです。しかし、クラウド・サーバにはいくつか種類が存在し、IaaSにも取り扱い時の専門知識やスキルが要求されるというデメリットもあります。そのため、自社に合ったサービスを選ぶためには、クラウド・サーバに関する正しい知識を身につけなければなりません。それぞれのサービスの特徴を理解して、自社にマッチしたクラウド・サーバ・プロバイダーを選びましょう。

 

Linodeの詳細はこちら

https://www.cloudbric.jp/linode-vps/

SQL Injection攻撃

SQL Injectionとは?脆弱性に対する3つの対策について解説!

WebサイトやWebアプリケーションのセキュリティに対する脅威の1つに「SQL Injection」という攻撃手法が存在します。ペンタセキュリティが公開した2021年第1四半期のWeb脆弱性レポートによると、1位はXSS(Cross Site Scripting)で44%、続いてSQL Injectionが26%で2位を占めています。WebサイトやECサイトの運営をしているのであれば、個人情報の漏洩やサイトの改ざん阻止のために「SQL Injection(SQL インジェクション)」についてよく理解しておかなければなりません。本記事では、「SQL Injection」による攻撃のセキュリティ対策のポイントについて解説しています。また、後半では「SQL Injection」の実例も紹介しています。

 

SQL Injectionとは?

Webのデータはすべてデータベース(DB)に格納されています。そもそも、SQLとは「Structured Query Language」の略で、データベース上で下記の操作を行うために使用される言語のことをいいます。

  • データの追加
  • データの更新
  • データの削除
  • データの検索
  • テーブルの作成
  • テーブルの削除
  • テーブルの主キーの設定
  • ユーザ権限の付与

SQLはプログラミング言語ではなく、データベースを操作するためのデータベース言語です。そして、「Injection」は、「注入」と訳せます。つまり、「SQL Injection」とは、不正なSQLをWebサイトに送り、そのサイトを改ざんしたり、情報を漏洩させたりする悪質なサイト攻撃のことを意味します。また、攻撃そのものだけでなく、その攻撃を許してしまう情報セキュリティの脆弱性のことも指します。

「SQL Injection」による攻撃を具体的に説明しますが、通常、WebサイトでユーザIDやパスワードを入力すると不正な文字列が入力されていないか入力エリアのチェックが行われます。しかし、脆弱性があるWebサイトの場合、悪意のある攻撃者が下記のような「SQL文を含む文字列」を入力すると、サイトにログインできてしまったり、ユーザ全員のメールアドレスなどのデータが取得できてしまったりします。

$name = ‘\’ OR 1 = 1;
OR ‘A’ = A
1 or ‘1’ = ‘1’;

 

SQL Injectionが悪用される理由とは?

一般的に、WebサイトのユーザID・パスワード入力では文字列しか入力しません。しかし、脆弱性があるWebサイトの場合、上記のようなSQL文を含む文字列を命令文として認識させることができるのです。そのため、データベースが自由に操作されてしまいます。そして、悪意のある攻撃者がSQL Injectionを悪用する理由は、データベースで個人情報を閲覧したり盗み出したり、データベースの変更・消去といった悪質な行為を行うためです。

 それでは、実際に社員データを出力するプログラムをもとに、SQL Injectionを実践してみましょう。

例えば、下記のようなテーブルがあったとします。

id name mail created
1 一郎 ichirou@example.com 2021-06-05 00:00:00
2 二郎 jirou@example.com 2021-06-05 00:00:00
3 三郎 saburou@example.com 2021-06-05 00:00:00

そして、下記のようなSQL文がプログラム内に書かれていたとします。

$id = $_POST[‘id’];
$sql = ‘SELECT id, name, mail, created FROM employee WHERE id = ‘.$id;

このSQL文は、POSTされたidの値を元にして社員のデータをすべて表示するプログラムです。

例えば、id=1をPOSTすると、下記のデータが出力されます。

id name mail created
1 一郎 ichirou@example.com 2021-06-05 00:00:00

しかし、POSTされたidに、下記のような値が含まれていた場合は、どのようになるのでしょうか。

1 OR 1 = 1

SQL文は、

$sql = ‘SELECT id, name, mail, created FROM employee WHERE id = 1 OR 1 = 1’;

と同様のものが実行されてしまいます。そして、このSQL文を実行すると、下のように他の社員の情報まで出力されてしまいます。これを悪用すれば、「SQL Injection」で個人情報を閲覧できます。

id name mail created
1 一郎 ichirou@example.com 2021-06-05 00:00:00
2 二郎 jirou@example.com 2021-06-05 00:00:00
3 三郎 saburou@example.com 2021-06-05 00:00:00

 

SQL Injection攻撃の脆弱性を2つのポイントで解説!

WebサイトがSQL Injectionによる攻撃を受ける場合、その目的として多いケースが「Webサイトの改ざん」と「個人情報の漏えい」の2つです。

Webサイトの改ざん

脆弱性のあるWebサイトにSQL Injectionを用いることで、そのコンテンツから接続するデータベースに、管理者・開発者の意図しないプログラムを書き込み、改ざんすることが可能です。SQL Injectionによって、Webサイト上に表示されるテキストが改ざんされたり、挿入した覚えのない画像が表示されてしまうなど、コンテンツが不正に変更されるケースも少なくありません。また、被害だけでなく、改ざんしたWebサイトを閲覧したユーザが、マルウェアなどの不正なプログラムに感染する被害が継続的に発生しています。Webサイト改ざんによる被害はそれだけではなく、不正改ざんによってGoogleに危険なサイトと判断されてしまえば、検索順位が大きく下がってしまったり検索結果からの除外されてしまったりする可能性があります。

個人情報の漏洩

SQL Injectionで、データベース内のユーザIDやパスワード・クレジットカードの番号などの重要な個人情報を抜き取ることも可能です。2011年にSONYのゲーム用のサービス「PlayStation Network」を利用しているユーザ情報が漏洩したことがありますが、「SQL Injection」攻撃によることが原因でした。抜き取られた情報のなかには、「会員の氏名」、「住所」、「メールアドレス」、「生年月日」、「会員ID」、「パスワード」などが含まれていたといわれています。

 

必須!SQL Injection攻撃を防止する3つの対策とは?

SQL InjectionによるWebサイト攻撃は、しっかりと対策をすれば防止できます。今回紹介する対策方法は、下記の3つです。

対策① WAFの導入

SQL Injectionを悪用した攻撃への対策の1つに、WAFの導入が挙げられます。WAFとは「Web Application Firewall」の略で、分かりやすくいえばファイアウォールの1種。その特徴は、直接管理・改修することができないWebアプリケーションを攻撃から守ってくれます。導入すれば、Webアプリケーションを用いたネットショッピングやゲーム、インターネットバンキングなどのWebサービスが保護できます

対策② 脆弱性診断によるチェック

Webサイトの脆弱性は、自分ではなかなか判断できません。そのため、セキュリティ診断サービス・脆弱性診断サービスなどを活用して、Webサイトやクラウドサービス上でさまざまなサービス提供を実現するWebアプリケーションの脆弱性の有無をチェックする必要性があります。ちなみに、脆弱性診断サービスには有償のものと無償のものがあります。無償だと費用をかけずに脆弱性診断ができますが、ある程度の知識が必要となります。

そもそも、脆弱性があるとSQL InjectionによるWebサイト攻撃は防止できないため、費用がかかっても脆弱性診断をしておくことはおすすめです。

対策③ エスケープ処理

エスケープ処理は、SQL Injection攻撃における対策の基本です。そもそもエスケープ処理とは、プログラム中で使用する特殊な記号を意味の繋がらない文字として扱う処理のことです。プログラム言語は、記号に特殊な意味を持っていることが多く、そのプログラム言語の特殊性が悪用されてSQL Injection攻撃を受けます。

エスケープ処理をしておけば、WebサイトがSQL Injectionによる攻撃を受けても、入力した言語がプログラム言語ではなく意味を持たない言語として認識されため、被害を防ぐことができます。

 

SQL Injectionにおける対策方法の実例

今回は、SQL Injectionによるデータベースへの問い合わせを実行するプログラムの実例です。プログラム内に脆弱性があり、そこからSQL Injection攻撃を受けますが、その対策方法についても実例で紹介しています。それでは、ユーザ名ごとに情報が分けられているデータベースから、指定したユーザ名に一致する情報を指定する下記のSQL Injectionを例に解説していきます。

SELECT * FROM items WHERE owner = <userName> AND itemname = <itemName>;

対象とするプログラムはこちら。「C#」でのコードを例にしています。

string NameA = ctx.getAuthenticatedUserName();
string valueA = “SELECT * FROM items WHERE owner = ‘” + NameA + “‘ AND toolname = ‘” + ItemName.Text + “‘”;
nsda = new SqlDataAdapter(query, conn);
DTd = new DataTable();
nsda.Fill(dt);


SQLで「USER」の情報を出力。しかし、下記コードには脆弱性がみられます。 

ここに「OR ‘z’=’z’」を追加することで、WHEREを常に真にして、正しいユーザIDとパスワードを入力することなく、データベースにアクセスが可能になります。

 SELECT * FROM items WHERE owner = ‘USER’ AND toolname = ‘name’ OR ‘z’=’z’;

また、「OR ‘z’=’z’」はtoolnameの値に関係なく、検索条件が真として成立してしまい、toolnameが常に返ってきます。そのため、ログインを許可されていないユーザでもログイン可能な状態になってしまいます。

これにより、USERの情報だけではなく、itemsテーブルに格納されているすべてのデータを操作が可能。結果として、下記のSQLと同じ処理が行われます。

SELECT * FROM items;

ちなみに、SQLでは、ユーザIDとパスワードの組み合わせは、次のような形でチェックされます。

SELECT*FROM tableA
WHERE user=’USER′ and pass=’PASSWORD′;

しかし、C#の例と同様に「’or’1’=’1」を使うことでユーザ認証を回避できます。

 WHERE user=’USER′ and pass=”PASSWORD”or’1’=’1′;

同じように、以下のようなSQL文を使うことでデータの消去も可能です。

 name’; DELETE FROM items; SELECT * FROM items WHERE ‘a’=’a

 

さいごに

今回は、「SQL Injection」の危険性とその対策方法について解説してきました。脆弱性のあるWebサイト「SQL Injection」による攻撃を受ける可能性が高く、被害にあった場合はコンテンツやユーザの重要な情報を守ることはできません。悪質な攻撃者による「SQL Injection」での攻撃は、現在も頻発しています。ユーザ情報を扱うWebサイトを運営するのであれば、必ずその対策はしておきましょう。

 

SQL Injection攻撃からWebサイトを守る方法! クラウド型WAFサービス「Cloudbric WAF+」

Cloudbric WAF+

Japan-IT-Week-ブースデザイン

6月16日~18日 第1回 《Japan IT Week【オンライン】》 出展のお知らせ

この度、2021年6月16日(水)~18日(金)に開催される「第1回 Japan IT Week【オンライン】/情報セキュリティEXPO」に出展いたします。

当社ブースは、「Cloudbric Security Platform Service」、「Web Security」、「Data Security」、「Connected Car Security」の4つの製品カテゴリーで構成し、当社にて提供している幅広い製品ラインナップの情報をご覧頂けます。

ブースでは、超コネクテッド時代に企業価値を高めるために必要なクラウドセキュリティ対策として統合したプラットフォームにて選択導入ができるクラウド型・セキュリティ・プラットフォーム・サービスの「Cloudbric(WAF+、RAS、ADDoS)」をご紹介致します。他にも、インテリジェント型WAF「WAPPLES、WAPPLES SA」、データ暗号化ソリューション「D’Amo、MyDiamo」、 自動車セキュリティEnd to Endソリューション「AutoCrypt」など、企業様の多様なニーズに応える最適なソリューションをご提案します。

展示会の開催期間中、当社ブースにてチャットやビデオなどのお問い合わせに対応しておりますので、当社製品・ソリューションに関してご質問のある方や製品の導入をご検討の方はお気軽に当社ブースにお立ち寄りください。

なお、6月17日(木)に開催されるオンラインセミナーでは当社代表取締役の陳が「今こそ必要なセキュリティの取り組み方、「Data-Centric」なアプローチと企業のアカウンタビリティとは。」をテーマに、現在の企業セキュリティにおいて、従来の「Product-Centric」な取り組みではなく、企業として守るべきデータは?という根本的な観点からのアプローチ、「Data-Centric」な取り組みについて解説致します。

ぜひご登録の上、弊社出展ブースやセミナーをご覧いただきますよう、よろしくお願い申し上げます。

ブースURL:https://ol.japan-it-online.jp/entrance/zone/92

 

Japan IT Week【オンライン】 開催概要

  • 日時:2021年6月16日(水)~18日(金)
  • 主 催:リード エグジビション ジャパン(株)
  • 入場料:無料(※入場には来場者登録が必要です)
  • 公式Webサイト:https://www.japan-it-online.jp/

展示製品

  1. Cloudbric Security Platform Service:クラウド型セキュリティ・プラットフォーム・サービス「Cloudbric(WAF+、RAS、ADDoS)」
  2. Web Security:インテリジェント型WAF「WAPPLES、WAPPLES SA」
  3. Data Security:データ暗号化ソリューション「D’Amo、MyDiamo」
  4. Connected Car Security:自動車セキュリティEnd to Endソリューション「AutoCrypt」

セミナー概要

 

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3大クラウドAWS・Azure・GCPの特徴や違いについて比較

需要が高まっているクラウドサービスにはさまざまな種類があり、どのサービスを導入すべきか迷っている方も多いのではないでしょうか。本稿では、大手3大クラウドのAWS、Azure、GCPそれぞれの概要や特徴を解説しつつ、Linodeとの比較も行っています。クラウドサーバ選びの参考にしてみてください。

 

クラウドサービスとは

クラウドサービスとはクラウド上に作られたサーバで、インターネットを通じてITリソースを利用する仕組みです。物理的なサーバ購入し運用する場合に比べ、初期費用が無料であることが多く管理やメンテナンスの必要がありません。インタネットに接続できる環境であれば、いつでもどこからでもサーバにアクセスでき、データの共有も離れた場所から行えます。月額費用が固定ではなく従量課金制を採用しているところが多く、必要なときに使った分だけ利用ができるのが特徴です。代表的な大手クラウドサービスにはAWS(Amazon Web Service)、Azure(Microsoft Azure)、GCP(Google Cloud Platform)などがあります。

 

AWS(Amazon Web Service)

AWSはAmazon.com社が提供しているクラウドサービスです。2006年7月からと、早くからサービスの提供を開始しました。世界中で数百万人以上とクラウドサービスの中では最も多く利用されており、日本でもユーザは10万人を超えています。クラウドサービスを選択する際の基準となり、初めに検討する場合も多いでしょう。

特徴
歴史が長いため実績が多く、ユーザや利用事例が豊富で情報も出回っています。分からない点やこういうことはできないか、などは比較的簡単に情報を見つけることが可能です。また管理画面などを数クリック、数分で環境の構築ができ、ビジネス機会を逃さないタイムリーなシステム構築ができます。IaaSには豊富な種類があり、制限が少ないのも特徴です。インターフェースをデータセンターで統一しているため、海外展開の視察や契約の手間を省けます。セキュリティ・コンプライアンスの統制を実施しており、安全性が高く第三者監査による検証も行われています。インターフェースとAPIで多くの標準技術を持っており、ベースにアプリケーション開発が可能です。導入の初期費用は無料、従量課金制のため必要な分だけリソースを使うことができます。過去10年間で何度も値下げを実施し、コストダウンを図っています。

難易度
AWSは個人でも契約が可能で、クラウドを上手に活用できるよう支援の提供を行っています。書籍やセミナーなども豊富で、専門的な知識があまりない方でも始めやすいといえるでしょう。

 

Azure(Microsoft Azure)

AzureはWindowsを手掛けるMicrosoft社が提供するクラウドサービスです。Microsoft社製品との相性が良く、Windowsを使用している企業にとって使いやすいといえます。2010年にサービスを開始して以来、機能の追加やアップデートを行い200以上の機能を実装しています。

特徴
最大の特徴は、Windowsに対する親和性の高さです。Windows Serverを利用していた企業にとって、クラウドに移行しても容易に利用できるため、導入や移行をスムーズに行えます。Office365やActive Directoryのような、ツールとの連携もしやすいです。また好きなフレームワークやツールを使用し、アプリケーションをの構築、管理ができます。クラウド・エッジ・オンプレミス全てに対応し、ビルドの方法やデプロイ先を選びません。AWSと同じく初期費用は無料、従量課金制で費用は使用した分だけです。

難易度
利用者向けに支援の提供を行っていますが、AWSよりもユーザ数は少なく情報が豊富とはいえません。そのためある程度の専門的な知識を備えた経験者向けといえるでしょう。

 

GCP(Google Cloud Platform)

GCPはGoogleが提供するクラウドサービスです。GmailやYouTubeなど、確かな運用実績があります。Google社内で使用されている技術やインフラを利用でき、データ解析や機械学習系のサービスを用いて開発を行うことが可能です。

特徴
検索エンジンを運用するGoogleは、ビッグデータの解析が強く、高速処理の技術があるのが特徴です。GCPデータ解析の技術を利用できるため、データ分析を簡単に行えるインフラが備わっています。またGoogle Cloudサービスには豊富なサービスが掲載され、現在でも増加し続けています。急激なアクセス集中による高負荷にも耐えられるよう設計されており、すぐにトラフィックに対応可能です。

難易度
Googleのサービス利用経験がない方は少なく、同社サービスに慣れ親しんだ点では優位性があります。またトレーニングしやすい環境も整っており、初心者でも使いやすいといえるでしょう。

 

Linodeと3大クラウドを比較

機能 Linode AWS Azure  GCP
クラウドファイアウォール(無料)
DDoS対策(無料)
ベアメタルクラウドサーバー
マネージドKubernetes
ローカルSSD
ハイメモリVM
アプリマーケットプレイス
ヒューマンサポート(無料) X X X
ドキュメントライブラリ(100%以上)
シンプルなAPI・CLI・クラウドインターフェース X X X
フラットな価格設定(予測可能) X X X
無料バンドル転送 X X X
すべてのデータセンターで同価格 X X X
提供年数 18年 14年 11年 13年
データセンター地域 11 24 60 24
クラウド製品数 ~20 ~200 ~200 ~200
対象顧客
  • 開発者
  • スタートアップ
  • 中小企業
大企業 大企業 大企業

(出典:https://www.linode.com/ja/compare/

Linodeの提供開始はAWSよりも早く2003年からで、18年の長い歴史を持っています。データセンターの数は3大クラウドよりも少ないですが、対象となる顧客が開発者・スタートアップ・中小企業のため、大企業向けのデータセンター数より劣るのは普通でしょう。また価格設定もわかりやすく、必要な分だけ支払うことが可能です。スケールアップ、スケールダウンともに違約金も発生しません。料金が低いことでセキュリティ面の不安点が出ることもなく、信頼性・セキュリティ面ともに犠牲にせずに他社よりも低い価格設定を行っています。特定リージョンに対しての追加課金もなく、すべてのデータセンターで同一料金です。

 

クラウドサーバの導入はLinodeにお任せを

本稿では、3大クラウドの概要や特徴を解説しつつ、Linodeとの比較を行いました。Linodeは開発者・スタートアップ・中小企業を対象とした、クラウドサービスです。見やすく操作しやすいインターフェースを用いており、クラウドのコンピューティング、ストレージ、ネットワーキングをほんの数秒で導入できます。CPU専用で2vCPU・4GB RAM・80GB SSDの場合、Linodeでは月30ドルと他社サービスより40ドル以上も低い価格で利用が可能です。Linodeはアメリカに本社がありグローバル事業の展開をしています。クラウド型セキュリティサービスを日本で展開するクラウドブリック株式会社がLinodeの日本公式パートナーであり、24時間365日のサポートもあるため、わからない点はすぐに聞いて解決できるでしょう。今ならLinodeへの新規登録で、100ドルのプレゼントを行っています。開発者やスタートアップ・中小企業でクラウドサーバの導入を検討している方は、Linodeをぜひチェックしてみてください。

https://www.cloudbric.jp/linode-vps/

クラウドサーバ

クラウドサーバーとは?共用・専用との違いやメリット・デメリットを解説

クラウドサーバはクラウド上に作られたサーバです。物理的にサーバを購入し運用する方法とは違い、利用したいと思ったときにすぐ利用できる、初期費用を抑えられるなどのメリットがあります。

本稿では、クラウドサーバについての基礎知識と専用サーバとの違い、利用するメリット・デメリットについてお伝えします。

 

クラウドサーバとは

クラウドサーバとはクラウド環境に作られたサーバで、インターネット上での使用を前提としたサービスを指します。リソースを所有および保持しているサードパーティのプロバイダーが、利用ベースの料金で使用できるようにするコンピューティングリソースです。ネットワーク環境があればどこでもサーバにアクセスでき、離れた場所からでもデータの共有が可能です。自社でサーバを保有しないため、導入の手間や初期費用を抑えられます。低価格で始められることから、急速に広まっています。クラウドサーバという用語は、IaaSまたはPaaSと密接に関連付けられる傾向がありますが、クラウドサーバはSaaSを実現するインフラも提供しているのです。

 

クラウドサービスの種類

クラウドサービスには、3種類あります。

SaaS

インターネットを経由して、アプリケーションなどのソフトウェアを提供するサービスです。利用するソフトウェアを都度パソコンにインストールする必要がなく、ID・パスワードがあればタブレットやパソコンなど端末を問わずにどこからでも利用できます。代表的な例はGoogle Appsなどです。データの保存・共有ができるDropboxも、Saasに分類される場合があります。

IaaS

インターネットを経由して、回線のようなITインフラ基盤を提供するサービスです。仮想サーバやストレージ、CPUメモリなどハードウェアの性能を自由に選択・利用できます。代表的な例はAWSなどです。

PaaS

インターネットを経由して、アプリケーション開発のための基盤を提供するサービスです。IaaSがインフラ基盤のみの提供であるのに対し、開発に必要なプラットフォームも利用できます。データベースやネットワークの設定が整っており、開発コストの削減が可能です。一般的にはあまり馴染みがないかもしれません。代表的な例は、Google App EngineやWindows Azureなどです。

 

共用サーバ・専用サーバとの違い

共用サーバや専用サーバとの違いについて解説します。

共用サーバ

共用サーバはサーバ提供事業者が所有する1つのサーバを、複数のユーザーで共有して使うレンタルサーバです。すでに存在するリソースを共有する仕組みのため、低コストかつ短期間で利用開始できます。サーバの管理事業者が管理やメンテナンスを行うため、自社でメンテナンスを行う必要がありません。同じ共有サーバ上でほかのユーザーのサーバにアクセスが集中すると、サーバが重くなり自社サービスにアクセスしにくくなるデメリットがあります。またサーバの設定は、基本的にカスタマイズできません。クラウドサーバでは、設定やスペックをアクセス数などに応じてカスタマイズできる点が異なります。

専用サーバ

専用サーバは、サーバ1台のリソースを占有して使用するレンタルサーバです。同じサーバをほかのユーザーが利用しないため、安定して高速なサイトを運営できます。管理者権限が付与されるため、自社のサイトに適したソフトウェアをインストールしたり自由に設定にカスタマイズしたりすることが可能です。共用サーバに比べ初期費用や月額料金が高く、高いランニングコストがかかるため導入しにくいデメリットがあります。さらに専用サーバでは自社でメンテナンスを行わなければならず、専門的な知識が必要です。サーバの管理を代行するサービスを提供している会社もあるため、経験が浅く不安な方は検討してみるのもいいでしょう。

 

クラウドサーバのメリット

クラウドサーバの利用は、共用サーバと専用サーバのメリットを両立できます。クラウドサーバのメリットを3つご紹介します。

初期費用を抑えられる

クラウドサーバの導入は初期費用が無料であることが多く、導入のためのコストを削減できるのがメリットです。自社でサーバを用意して運用する場合、高額なサーバの調達や通信回線を整えるなど、初期費用が高額です。さらに環境構築やサーバの設定にも、追加でコストがかかります。レンタルサーバの場合では初期費用はかかるものの、専用サーバのように数十万円を超えるようなことはありません。専用サーバ・レンタルサーバは双方とも少なからず初期費用が発生するため、初期費用を抑えたい方には、クラウドサーバがおすすめです。

運用コストを削減できる

クラウドサーバでは自社でメンテナンスを行う必要がないため、運用コストの削減が可能です。専用サーバの場合には管理者権限が付与されているため、管理やメンテナンスを自社で行う必要があります。専門的な知識がなければ難しい上に、見えない人的コストも発生します。クラウドサーバであればメンテナンスの心配がいらず、運用に注力できるのが利点です。

バックアップや復元対策になる

クラウドサーバはクラウド上にサーバが存在しているため、災害時などのリスクに備えることも可能です。自社でサーバを用意して運用する場合、データセンターへ被害があれば稼働できず業務が停止する可能性があります。クラウドサーバは複数のデータセンターに分散させているため、緊急事態に強いです。それぞれのデータセンターも停電対策や地震対策などが施されており、稼働停止になりにくいです。万が一データが消失した場合にも、バックアップを取っていれば容易に復元できます。災害時やデータ消失時の対策にも役立ちます。

 

クラウドサーバのデメリット

多くのメリットがあるクラウドサーバにも、デメリットは存在します。ランニングコストがかかる、セキュリティリスクがある点です。導入した後で「こんなはずではなかった」とならないよう、確認しておきましょう。

継続的な利用にはコストがかかる

クラウドサーバの料金体系は、月額制であることが多いです。小規模なものでは月数千円と安く済みますが、規模が大きくなると数十万円ほどの月額料金がかかる場合もあります。サーバ会社によっては、使用したリソースの量に応じて金額が変わる従量制を採用していることもあります。従量制には必要な分だけ利用できるメリットもあります。運用している間払い続けなければならない点は、デメリットといえるでしょう。

情報セキュリティに注意が必要

ネットワークを経由しアクセスすることから、情報漏洩のリスクがあります。そのためセキュリティ対策に力を入れているサーバ会社を選ぶようにしましょう。クライアント側のセキュリティも暗号化するなど対策が必要です。サーバ側・クライアント側双方のセキュリティがどのようになっているか、安全性をきちんと確認することをおすすめします。

 

Linodeの特徴

クラウドサーバのLinodeは11のデータセンターを構え、利用者数は80万人を超えています。料金体系は従量制を採用し、必要な分だけ使った量に応じて料金が決まるため、コストの削減にもつながるでしょう。共用プランの場合月2$から利用でき、リーズナブルな価格設定も選ばれている理由の一つです。料金設定が豊富にあるため、自社に合ったプランを選択できます。また11のすべてのデータセンターで24時間365日オンサイトセキュリティ診断を実施しており、セキュリティ対策も万全です。

 

今なら新規登録で$100プレゼント

クラウドサーバについて、共用・専用サーバとの違い、メリット、デメリットについてご紹介しました。初期費用を抑えられる、復元対策が可能など多くのメリットがあります。Linodeでは従量制の料金体系を採用し、料金は使った分だけとリーズナブルでさらにしっかりとしたセキュリティ対策を実施しています。期間限定でLinodeに新規登録すると、$100のクレジットをプレゼント中です。クラウドサーバの導入を検討している方は、ぜひチェックしてみてください。

https://www.cloudbric.jp/linode-vps/

cloudbric blog post

ゴールデンウィーク休業のお知らせ

時下ますますご隆昌のことと存じます。

日頃より、弊社へのご支援およびご協力を賜り厚く御礼を申し上げます。

さて、誠に勝手ながら弊社では4月29日(木)~5月5日(水)までをゴールデンウィーク休業とさせて頂きます。

なお、Customer Support Center上での受付は通常通り行います。

休業中のお問い合わせにつきましては、2021年5月6日(木)以降に順次対応させて頂きます。

大変ご迷惑をおかけ致しますが、何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。

 

ゴールデンウィーク休業期間

2021年4月29日(木) ~ 2021年5月5日(水)

※通常業務は、2020年5月6日(木)より開始致します。

cloudbric - press release

クラウドブリック、企業向け一石五鳥の統合Webセキュリティ・サービスを提供

クラウド&エッジコンピューティングセキュリティ企業のクラウドブリック株式会社(英文社名:Cloudbric Corp. 代表取締役:鄭 泰俊、http://139.162.127.206/jp)は3月30日、企業のWebビジネスを守るための5つの必須セキュリティ対策を単一の統合プラットフォーム上で提供すると発表した。サービス名も「クラウドブリック」から「Cloudbric WAF+」に変更する。

DXの進展やコロナ過によりビジネスを取り巻く環境が急変している中、企業を狙ったサイバー攻撃も多様化かつ高度化している。しかし、それぞれの脅威に合わせたセキュリティ対策を導入するにはかなりの時間やコストが必要で、環境の構築や運用に多大なリソースを要するため、様々なリスクを想定した上で自社環境に合った効率的なセキュリティ対策を講じる必要性が出てきた。

クラウドブリック株式会社は、セキュリティ人材の足りない企業向けに、それぞれのセキュリティ対策を別々に導入する必要なく統合サービスとして利用できる「クラウド型Webセキュリティプラットフォーム・サービス」を提供する。また、56ヵ国700,000サイトから収集した脅威インテリジェンスをCloudbric WAF+プラットフォームと統合し、脅威インテリジェンスの危険度スコアリングによる「脅威IP自動遮断機能」やスパイウェア、アドウェア、スパムボットなどの悪性ボットに対してユーザが自ら遮断を制御できる「悪性ボット遮断機能」を加え、更なるセキュリティ強化を図る。

2015年グロバールリリースしたクラウドブリックのWAFサービスは、2021年1月現在日本国内で6,550サイト以上の導入実績といった成果を上げ、年々急速な成長を続けている。日本・米国・韓国で特許を取得した自社開発の論理演算検知基盤エンジンに自ら攻撃・過剰検知を学習するAIエンジンが加わり、最新かつ高度の未知の脅威まで検知できる「WAFサービス」、L3/4/7に対し40Gbps規模の攻撃まで対応できる「DDoS攻撃遮断」、SSL更新や管理を必要としない「SSL証明書サービス」を提供してきた。

顧客は独立した環境にて構築されたCloudbric WAF+プラットフォーム上で、WAF、DDoS攻撃対策、SSL証明書サービス、脅威IP遮断、悪性ボット遮断など、企業向けWebセキュリティに必須となる5つの機能を統合的に利用できるようになる。当該サービスはクラウド基盤で提供されるためDNS設定変更のみで手軽な導入や運用が可能で、クラウドブリックのセキュリティ専門家による攻撃検知モニタリング及び分析を通じて顧客ニーズに最適化したセキュリティ運用ポリシー設定ができるため、社内にセキュリティ担当者がいなくても高度のWebセキュリティを導入できる。

クラウドブリック株式会社の代表取締役社長の鄭は、「一貫性のあるセキュリティポリシー及びマネージド型セキュリティ・サービスを提供するCloudbric WAF+は、 様々なサイバー脅威に直面している企業様の悩みを解決する統合的かつ効率的な対策になるだろう」とし、「今後は、クラウド&エッジコンピューティング技術に基づくエンドポイント及びIoTセキュリティサービスの開発に取り組み、クラウド基盤のセキュリティ・プラットフォーム・プロバイダーとしての立場を強固にするよう精進していきたい」と述べた。